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馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術:トヨタ、自社開発EVを中国生産へ~全固体電池関連銘柄~[FISCO]

配信日時
2018年5月6日(日)17:03:26
掲載日時
2018年5月6日(日)17:13:26

皆さま、こんにちは。フィスコ企業リサーチレポーターの馬渕磨理子です。『馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術』と題して、私が普段のトレードで使っている分析ツール「トレードステーション」について、その活用方法を、最新のニュース情報も交えながらお話しする連載です。以前の連載で、【中国EV化—日本の自動車各社動き出す】として電気自動車(EV)関連について記事を書きました。その時は、電気自動車の市場規模やリチウムイオン電池の部材メーカーに焦点を当てた内容でした。ここ最近では、トヨタ自動車のEV化への動きが注目されていますが、その背景には「全固体電池」の存在があります。そこで、今回は電気自動車の中でも全固体電池関連について見ていきます。●トヨタ、自社開発EVを中国生産へトヨタ自動車は4月25日、北京国際自動車ショーで、自社開発のEVを中国で生産して2020年に発売する戦略を示しました。独BMWなども次世代EVを先行投入するようです。これにより、中国は世界最先端のエコカー市場となり、重要度が一段と高まる格好になっています。中国政府は19年にEVなどを一定比率生産することを義務付けており、これに対応できないメーカーは対応済みの競合メーカーの余剰分を「クレジット」として買い入れないとガソリン車の生産制限を受ける可能性があることも伝わっています。●全固体電池とは全固体電池は、リチウムイオン電池に次ぐ次世代電源と期待されています。全固体電池とは、既存のリチウムイオン電池では液体である電解質を固体にし、正極と負極を含めた部材をすべて固体で構成する電池のことで、ポスト・リチウムイオン電池の一角として注目を集めています。トヨタの研究が世界で最も進んでいるとされていますが、まだ実用化はできておらず、幅広いメーカーが協力する枠組みを整える必要があるのが現状です。●トヨタはEV市場でゲームチェンジャーとなるかこれまでのEV車への参入の遅れから「トヨタはEV市場で出遅れている」と多く見られていましたが、現在この出遅れを挽回する動きがみられます。東京モーターショーで2020年代前半には、ゲームチェンジャーとなる全固体電池の実用化を目指している方針を明らかにして業界関係者を驚かせました。200人を超える技術者が開発に取り組み、3000億円投じて次世代環境自動車の拡充に向け、研究開発拠点を設けると報道されています。全固体電池の特許ではトヨタが自らのテリトリーでEV時代を主導する思惑が伝わってきます。量産車での全固体電池の実用化は困難が伴うとの見方が強いのですが、トヨタが本腰を入れて経営資源を振り向けたことで、マーケットで一気にテーマ性を持つ分野になりました。市場も意気込みを感じているわけですね。●官民協力して、全固体電池の開発現在、主流の自動車用電池は中国などにシェアを奪われつつあります。EVの本格的な普及を見据え、次世代型の開発を早めて巻き返していきたいところですね。そこで、5月から経済産業省やトヨタ自動車、旭化成、パナソニックといった自動車や素材・電機大手が協力し、全固体電池と呼ばれる高効率の製品の開発を進めるとの報道があります。EVの本格的な普及を見据え、次世代型の開発を早めて巻き返しの動きも見られます。リチウムイオン電池材料評価研究センター(LIBTEC)が主体となり、自動車、電池、部材関連各企業が技術を持ち寄って、量産化に向けた研究開発を進めるプロジェクトです。電池から素材まで、幅広いメーカーが協力する枠組みに期待が寄せられています。●代表的な全固体電池の関連銘柄では、具体的に全固体電池関連銘柄についてフィスコアプリで調べてみたところ、下記の銘柄が代表的とみられます。旭化成、三菱瓦斯化学、日立化成、オハラ、GSユアサ、パナソニック、TDK、FDK、トヨタ自動車●マトリックスでザラ場の空気を読む—オハラが動意オハラは、リチウムイオン電池の性能を向上させるガラスセラミック素材を利用した添加剤を開発しています。また、『全固体電池の試作にも既に成功』している企業です。一般的に全固体電池は界面抵抗が大きく、中でも酸化物系の無機固体電解質を用いたものは、低温下の特性が著しく低下するという課題があります。この課題に対し、オハラは電池を積層構造化することで、緻密で効率的な構造を持つ全固体電池を実現しました。オハラは試作段階でこのハードルをクリアするなど技術的に先駆していることも好感されています。トレードステーションのフル板機能「マトリックス」に表示される「V」は、VWAPを表します。これは、売買高加重平均価格のことで、当日の取引において、価格を出来高で加重平均して算出された価格となります。VWAPは平均的な約定価格として、主に機関投資家が売買時の目標値とすることが多く、取引時間中に節目の価格として意識されることが多い価格です。4月26日のオハラの株価推移を見ると、VWAPの値段より下に出来高のボリュームがありました。前場に「V」を上回る展開があったとしても、再び下回ると1日の中では上値を追いにくいのでしょう。27日以降はこの水準を越えた後の値動きに注目していくことになります。次回も、このような形で、話題のニュースから読み解いたテーマとトレードステーションのツールについてお話します。※「馬渕磨理子が実践!トレードステーション利用術」は、米国TradeStation Groupが開発したトレーディングツール「トレードステーション」の日本語版(マネックス証券が提供)を馬渕磨理子の見解で注目し、コメントしたものです。開発会社や日本語版提供会社との見解とは異なる場合があります。(フィスコ企業リサーチレポーター 馬渕磨理子)

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ニュース提供:FISCO

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